昭和24年の創業以来、「空気と水のテクノロジー」を合言葉に空調設備の設計・施工・メンテナンスを中心に「環境のトータルエンジニアリング」企業として日々、多様化・高度化する環境分野に対して独自の技術力を駆使して貢献されており、お話を伺いました。
■近年、環境に配慮した省エネルギー化についても積極的に取り組まれているとお聞きしましたが・・・
産業や暮らしの急激な変化にともない、環境対策のニーズはますます多様化・高度化しています。当社は、お客様の環境パートナーとして、グループが一丸となり、皆様との密接なコミュニケーションのもと、ご満足いただける環境技術・サービスをご提供できるように努めています。
■著書「失敗から学ぶ設備工事 – クレームゼロへの挑戦! 」出版の背景について
「菱和技報」という社内技術ペーパーを1969年から今日まで続けています。新しい技術の紹介や改善事例、法令解説等もありますが、多くは現場での不具合事例と分析、伝達となっています。その失敗事例を後輩や同業界の仲間にあえて公表し、同じ失敗を繰り返さないでほしいという思いで本にしました。「設備工事の盲点95」(1980年)「設備工事の盲点95+1(プラスワン)」(1994年)に続き3代目の出版です。
- 失敗から学ぶ設備工事
– クレームゼロへの挑戦! - 株式会社テクノ菱和(著)
- 森北出版
■トピックス
ドラフトチャンバーの省エネシステム:REAFS(リーフス)
ドラフトチャンバーのサッシ開度と連動した給排気量制御を高速で行う独自の技術を開発しました。本システムは、サッシ開口部面風速と室内の給排気バランスを維持することが可能で、高い安全性と省エネルギー性を兼ね備えつつ、従来の同様なシステムと比較し、初期導入コスト50%以上ダウンを実現しました。また、従来の給排気量一定システムと比較すると、年間約77%のエネルギーコスト低減が可能です。
弊社サポート担当者から
株式会社テクノ菱和様は、1997年にTetra21システムを導入していただいて以来、本社を含め全国の支店・部署で稼動しております。 Tetra21のフレキシブルなシステム設計・設定機能により、Tetra21のもっとも得意とする基幹システムとスムーズなデータ連動も実現しております。 また、導入以来、Tetra21の機能充実についても多くのアドバイスをいただいており、品質向上にも尽力をいただいているお客様です。
会社概要
会社名 | 株式会社テクノ菱和 |
所在地 | 〒170-0005 東京都豊島区南大塚二丁目26番20号 (登記上の所在地:東京都港区赤坂八丁目5番41号) |
URL | http://www.techno-ryowa.co.jp/ |
設立 | 昭和24年12月23日 |
資本金 | 27億4,680万円 |
社員 | 649名(2012年3月31日現在) |
沿革 | |
昭和24年12月 | レイト工業株式会社として名古屋市瑞穂区熱田東町に設立 |
昭和28年 1月 | 商号を菱和調温工業株式会社に変更 |
昭和29年 6月 | 建設業法に基づく建設業者登録(建設大臣(ハ)第3724号)を行い、冷房設備の施工開始 |
昭和30年 5月 | ヒートポンプ方式による冷暖房設備の施工開始 |
昭和35年 9月 | 産業用特殊空調設備の施工開始 |
昭和37年 6月 | 大阪営業所開設(昭和38年12月支店に昇格) |
昭和39年 4月 | 東京都に連結子会社東京ダイヤエアコン株式会社を、名古屋市に連結子会社菱和エアコン株式会社を設立 |
昭和41年 5月 | 九州支店を開設 |
昭和41年12月 | 本社を東京支店と同住所に移転。名古屋支店を開設 |
昭和42年12月 | 仙台営業所開設(→現 東北支店) |
昭和45年 4月 | 生活排水処理技術を開発し施工開始 |
昭和48年12月 | 広島営業所開設(→現 中国支店) |
昭和49年 2月 | 建設業法改正により、建設大臣許可(特、般)第3101号の許可を受ける |
昭和50年 1月 | 千葉営業所開設(→現 千葉支店) |
昭和50年 4月 | 横浜営業所開設(→現 横浜支店) |
昭和52年10月 | 静岡営業所開設(→現 静岡支店) |
昭和54年 6月 | 東関東営業所開設(→現 茨城支店) |
昭和55年 4月 | 本社内に技術開発センター開設(昭和61年9月研究所に昇格) |
昭和59年12月 | 東京支店を東京本店に改称 |
昭和61年 9月 | 東京都世田谷区に技術開発研究所を新設(技術開発センターを改組) |
平成元年 9月 | 商号を株式会社テクノ菱和に変更 |
平成 2年10月 | 株式を社団法人日本証券業協会に店頭登録 |
平成 8年12月 | 株式を東京証券取引所市場第二部に上場 |
平成16年10月 | 松浦電機システム株式会社を買収し連結子会社とする |
平成24年 4月 | 海外事業部を設置 |
平成24年10月 | 調達本部を設置 |